リモートアクセスVPN。
コロナ禍で一気に整備が進み、多くの企業にとって“当たり前の仕組み”になりました。
あの頃は、“つながる環境をつくること”が最優先でした。
一方で最近は、ゼロトラストやSASEといった新しいキーワードを目にする機会が増えています。
ネットワークやセキュリティの考え方は、確実に進化しています。
そんな中でふと思いました。
そもそも、リモートアクセスVPNは今どんな位置づけになっているのだろうか。
急いで導入したあの時期を経て、いまは「安定して動いている」状態かもしれません。
しかし、構成や運用の在り方まで、現在の環境に合っていると言えるでしょうか。
今回、リモートアクセスVPNの全体像をあらためて整理しながら、リモートアクセスのいまの立ち位置を確認してみたいと思います。
リモートアクセスは“単なる機能”ではない
リモートアクセスVPNは、外から社内に入るための仕組みです。
そう聞くと、とてもシンプルに見えますが、
実際には、リモートアクセスは単体で成り立つものではありません。
例えば、社員が自宅から接続する場合、
まずは自宅のインターネット回線（光回線やモバイル回線）を通り、
そこから会社のインターネット回線へ到達します。
会社側では、その回線の先に設置されたVPN対応ルーターやUTM（統合型セキュリティ機器）を経由し、さらにファイアウォールを通って社内ネットワークへ入ります。
その先では、本社に設置されたL3スイッチを経由し、ファイルサーバーや基幹システムが配置されたネットワークへと接続されます。
つまりリモートアクセスは、
会社側の回線が共有型なのか専有型なのか、
入口に置かれている機器がVPN専用ルーターなのかUTM一体型なのか、
社内に入ったあと、社内LAN全体に接続できる設計なのか、
それとも特定のサーバー領域のみに制限されているのか・・・
これらすべてが組み合わさって、はじめてリモートアクセスは成立します。
つまり、リモートアクセスは単なる「機能」というよりも、
回線・機器・社内ネットワーク設計を含めた基盤の一部なのです。
リモートアクセスの“立ち位置”は構成で変わる
リモートアクセスの見え方は、ネットワーク構成によって大きく変わります。
たとえば、拠点間VPNを中心に構成されたネットワークでは、リモートアクセスは本社側にぶら下がる形になります。
外からの接続はまず本社へ入り、そこから社内システムへ向かいます。この場合、本社側の回線や機器に負荷が集中しやすくなります。
一方、各拠点にインターネットへ直接出ていく構成であれば、リモートアクセスの負荷は分散されます。
さらに、回線を二重化している場合には、片方に問題があってももう一方に切り替わることで、安定性が保たれます。
ここで重要なのは、リモートアクセスは「どこを通る設計になっているか」という視点です。
“VPNが重い”という現象も、実はリモートアクセスそのものの問題ではなく、回線や経路設計の問題であることが多々発生します。
リモートアクセスの構成パターンを整理する
リモートアクセスと一口に言っても、構成は一つではありません。
ネットワーク全体の設計によって、立ち位置も役割も変わります。
ひとつは、センターに集約するタイプ。
本社やデータセンターにリモート接続の入口を設け、そこから社内ネットワークへ入る構成です。
管理はしやすい反面、回線や機器の負荷が本社側に集中しやすい特徴があります。
もうひとつは、クラウド管理型のネットワーク機器を利用するタイプ。
各拠点に設置した機器をクラウド上で一元管理し、それぞれの拠点がリモートアクセスの入口となる構成です。
この場合、接続状況を可視化しやすく、拠点追加や設定変更にも柔軟に対応できます。
ここで見落とせないのが、回線そのものの性質です。
例えば、一般的な共有型回線を利用している場合、時間帯や利用状況によって混雑の影響を受けやすくなります。
一方、専有型回線であれば、帯域が確保されるため、通信の安定性は高まりやすくなります。
つまり、リモートアクセスの安定性は、VPNの設定だけで決まるものではありません。
回線の混雑状況や機器の処理能力、ネットワーク全体の設計によって、体感は大きく変わります。
利用状況の変化に、今の構成は合っているか
リモートアクセスを導入した当初は、「このくらいの人数が同時に使うだろう」という前提で構成を決めていたはずです。
しかし現在では、在宅勤務や外出先からのアクセスも増え、災害時には全社員が同時に接続する可能性もあります。
リモートアクセスは、平常時の平均人数ではなく、“最大時”を想定して設計されているかがポイントです。
接続できる人数に余裕はあるのか。
機器の処理能力は、ピーク時にも耐えられるのか。
複数の社員が同時にWeb会議をしても、通信が不安定にならない設計になっているのか。
こうした前提が、導入当時のままになっていないでしょうか。
利用人数や働き方が変われば、必要な設計も変わります。
これらは一度決めたら終わりではなく、利用状況に合わせて見直す必要があります。
運用の視点が抜け落ちていないか
リモートアクセスの話になると、どうしても回線や機器といった“仕組み”に目が向きがちですが、実際の安定運用を支えているのは日々の管理です。
誰が接続できる状態になっているのか。
退職者のアカウントは確実に削除されているか。
ログは定期的に確認されているか。
設定変更の履歴は追える状態になっているか。
こうした積み重ねが、トラブルの予防や早期発見につながります。
そしてもう一つ見落とされやすいのが、障害時の対応体制です。
問い合わせ先が回線事業者、機器ベンダー、保守会社と分かれている場合、それぞれに確認を取りながら原因を探ることになります。
窓口が一元化されていなければ、復旧までに時間を要します。
トラブルが起きたときにどのように対応するのか、その体制まで含めて整えておくことが、安定運用につながります。
リモートアクセスは「導入」で終わらない
リモートアクセスは、会社の入口であり、ネットワーク全体の一部であり、日常的に使われ続ける基盤です。
特別な仕組みではなく、業務を支える前提になっています。
だからこそ、構成が現在の利用状況に合っているか、負荷に余裕があるか、運用体制が整理されているかといった視点を、定期的に確認していく必要があります。
ゼロトラストやSASEといった新しい考え方が注目される背景にも、「これまでの入口設計のままで十分なのか」という問題があります。
新しい仕組みを検討する前に、まずは自社のリモートアクセスがどのような構成で、
どんな役割を担い、どのような前提で動いているのかを整理しておくこと。それが、次の判断をするための土台となります。
いま一度、足元を確認する
リモートアクセスVPNは、もはや特別なテーマではありません。
しかし、特別ではないからこそ、見直す機会が少ない領域でもあります。
動いていることと、いまの環境に合っていることは、必ずしも同じではありません。
テレワークが定着した現在、リモートアクセスを単なるVPN機能としてではなく、ネットワーク基盤の一部として捉え直してみる。
そのきっかけになればと思い、今回このテーマを取り上げました。
ネットワークは、機器や回線を組み合わせて終わりではなく、継続的に管理していくものだと私たちは考えています。
当社が提供しているBM X(ＢＣＣ managed cross)は、回線・機器・設定・運用窓口を一体で提供することで、
リモートアクセスを含むネットワーク全体を“マネージド”で支えるサービスです。
- 利用状況の可視化
- 構成の棚卸し
- 設定変更の一元対応
- 障害時の窓口一本化
といった運用面も含めて、継続的にサポートしています。
▼ BM Xサービス紹介資料は下記からダウンロード
https://lp.e-bcc.co.jp/bmx263
テレワークが定着したいまだからこそ、
リモートアクセスの立ち位置を、あらためて確認してみてはいかがでしょうか。
